ADHDの有病率は、だいたい学童期の小児（小学生くらいまで）の3～7％くらいではないかと考えられています。そして、ADHDと診断された子どもたちの脳の状態は、「前頭葉」や「線条体」と呼ばれる部位の「ドーパミン」の機能障害が想定されます。この点では、遺伝的要因も関連しているのではないかとも言われています。

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ADHDの診断については、米国精神医学会のDSM-5に記載されていますが、次の条件が全て満たされたときにADHDと診断されます。

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①「不注意（活動に集中できない・気が散りやすい・物をなくしやすい・順序だてて活動に取り組めないなど）」と「多動-衝動性（じっとしていられない・静かに遊べない・待つことが苦手で他人のじゃまをしてしまうなど）」が同程度の年齢の発達水準に比べてより頻繁に強く認められること

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②症状のいくつかが12歳以前より認められること

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③2つ以上の状況において（家庭、学校、職場、その他の活動中など）障害となっていること

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④発達に応じた対人関係や学業的・職業的な機能が障害されていること
その症状が、統合失調症、または他の精神病性障害の経過中に起こるものではなく、他の精神疾患ではうまく説明されないこと

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このように、ADHDの診断は、医師の診察で観察された行動上の特徴に基づいて行われています。ですから、”それ単独で診断ができる”ような確固たる医学的検査ではないのです。ここで診断に迷うのは、一部の神経疾患・身体疾患・虐待・不安定な子育て環境は、たまに「ADHDそっくりの症状」を子どもに引き起こす可能性があることです。医療機関の紹介や、小児科・小児神経科・児童精神科医師による医学的評価にはばらつきがあることを考えると慎重にならざるを得ません。